經濟學の課題
現代社會は、自立再生社會とあまりにも程遠いところにある。一パーセントに滿たない最大の富裕層が世界の富を獨占し、賭博經濟を行つて世界を混亂に陷れてゐる。人々の生活格差を廣げて、さらに分業體制を隅々にまで推し進めることによつて、世界の人々を巨大で複雜な機械のやうな經濟組織の部品（parts）に仕立て上げた。そして、部品化して生活の自立性を失つた人々から、安心、安全、安定までも奪ひ續けてゐる。その人々もまた、合理主義（理性論、rationalism）と個人主義（individualism）に浸り續け、家族（family）の絆と家産を失ひかけてゐる。經濟問題以外にも樣々な問題がある。政治問題、社會問題、雇用問題、福祉問題、環境問題、人口問題などが次々と人々に襲つてきて、出口の見えない袋小路へと追ひ込まれてゐる。
このやうな現状から抜け出して自立再生社會へと向かふためには掛け声だけではだめである。具體的にどうしたらよいのか。そのために、最優先課題として解決が求められてゐるのが經濟問題であるが、その解決のために必要な新しい經濟の仕組みはどのやうなものか。
以下においては、これらのことについて具體的に提示することになるが、まづ、その前にもう一度これまでの經濟學について根本的な檢討をすることから始める必要がある。
經濟学は、經濟循環、つまり、人間の生活の基礎となる財の生産、分配、流通、消費などの過程における分析と法則性を探求する學問とされ、現代では、いくつかの假定のもとに成り立つてゐる。それは、經濟循環の活動を行ふ基本的な單位となる經濟主體を企業と家計と政府の三者とし、それぞれが合理性による最適な行動をとると假定する。また、その活動は、等質的で參入障碍のない公開された市場のもとで自由な競爭がなされ、資源配分の合理性が保たれると假定する。さらに、市場に參加する經濟主體には、取引を行ふための完全なる情報が共有されてゐるとするのである。
しかし、これらの假説は、さうあるべきであるとする願望と、いづれはそのやうな状態に近づくだらうとする期待だけで打ち立てられたものであり、現實とは完全に乖離し、未だにそのやうな状態にはなつてゐない。貧困者や被災者などに對して集まる多額の寄附は社會に大きな經濟的影響をもたらすが、このやうな行動は經濟合理性に基づかない經濟主體の行動に他ならないはずである。「長者の萬燈より貧者の一燈」と言ふが、大災害や大事故などに多くの寄附をするのは貧者であつて富裕層は少ない。このやうな現象は、經濟的合理性では絶對に説明できない。
また、開かれた完全なる市場は存在しないし、これからも存在しえない。地域差、時差、アクセスの障碍や不均衡があり、唯一の完全なる市場は到底作れない。複數の市場を想定しても同じことである。生鮮食料品と金融商品とを同じ一つの市場で取引對象とすることは技術的にも不可能である。消費者の選好（preference）の意志には制約がなく、限られた種類の商品を對象とする市場ではその意志が完全には實現しない。
自由な市場とは、參加する自由、參加しない自由、參加しても何時でも退場する自由が確保されなければならないが、實際は事實上も法律上も新規參入できない市場が多すぎる。市場で價格が需給バランスで決定する現象は極一部でしか起こらず、市場以外で價格が決定して取引されることの方が多い。その決定に至る經緯は、自由競爭によるものではなく、生産者と流通者（流通過程擔當者）によつて決定した價格を消費者が無條件にて受け入れるだけである。消費者は、決定された價格で購買するかしないかを選擇する自由があるだけである。また、市場參加者の持つ情報は偏頗性があり、均質で同量の情報が取引當事者相互で共有されることはありえない。
このやうな市場の閉鎖性と不完全性、市場外での一方的な價格決定、市場外での取引の存在、情報の不完全性と非對稱性などの現實は、これらの假定と明らかに矛盾背反する。
ところが、經濟學者らは、これらの矛盾を知りながら、假説を變更しようとはしない。經濟學固有の領域では解決できないことを自覺として、政治學、心理學、人類學、地理學などの手法を取り入れるが、決して當初の假定を放棄したり修正することはない。
これまでの經濟學は、價格決定の要因となる商品價値の源泉を労働であると認識してゐる（労働價値説）。また、賃金、利潤、地代の三つが商品價値を構成するものとし（價値構成説）、このやうな自然價格（アダム・スミスの呼稱）とは別に、需要と供給の關係で決まる市場價格があること認めてゐる。つまり、労働價値などに基づく價格を精密に檢討したところで、これとは無關係に市場價格で價値が決定するといふのである。そして、この市場價格が實効價格として經濟的意義があるのであれば、これまで、何のために理論的な價値論爭をしてきたのか。その成果が全く得られないまま、徒に議論のための議論をしてきたことが不思議でならない。
市場價格の決定について、供給側が希望價格を求めたとしても、それに需要側が拘束されることはないとする。そのことが需給關係とのバランスによつて價格が決定されるとする立論の根據である。しかし、ここが經濟學者の感覺と現實生活に直面してゐる庶民感覺とが異なるところである。價格の決定は、生産者と流通者（流通過程擔當者）などの供給者側が設定した定價とか小賣希望價格による。資本系列、下請系列、流通系列などの系列化が極度に進む中で、抽象的意味においても市場の自由性を見出すことはできない。百貨店や大型小賣店（スーパーマーケット）のやうな大規模小賣店、專門店なども系列小賣店化が進んでゐる。そのため、これらの店舗での販賣では、原則として價格交渉すらできず減額を求められないのである。これは「賣り場」であつて「市場」ではない。需要者側は、その「場」で既に決定された價格で購買するか否かの選擇權しかない。つまり、價格は需給バランスで「決定する」のではなく、生産段階と流通段階で豫め「決定されてゐる」のである。賣手市場とか買手市場といふ言葉があるが、そんな現象は現實には起こらない。賣手側が生産動向と消費性向に關する詳細な情報を把握して價格を決定し、それを情報量が壓倒的に少ない買手が、僅かな廣告媒體の美辞麗句を手がかりに參考にしながら、買ふか否かを判断するだけである。
また、價格に關する情報は、賣手側と買手側がそれぞれ把握してゐる場合もあるが、その情報量に占める多くの部分はマスメディアなどが提供してゐる。特に、買手側に提供される情報は、特定の方向を向いた情報操作がなされてゐる。その方向とは、大量消費の煽動である。そして、このやうにして煽動された情報に躍らされた大衆が付和雷同的に迎合した行動をして消費選好が決定されてゐる。
したがつて、このやうな情報操作によつて形成された經濟活動の結果を分析調査したとしても、そこから一定の經濟法則らしきものを見出すことすら無意味になつてくる。
「經濟學を學ぶ目的は、經濟の問題に對して一連の出来合ひの答へを得るためではなく、どうしたら經濟學者に騙されないかを學ぶことである。」と、ジョーン・ロビンソン（Joan Robinson）は言つた。ジョーン・ロビンソンは、ケインズ革命と稱された、あのジョン・メイナード・ケインズ（John Maynard Keynes）の弟子でノーベル經濟學賞候補にまでなつたケンイズ學派の人物である。この言葉は、經濟學が科學ではなく、宗教にも似た擬似科學の偏向思想であることを端的に自白してゐるのである。
アダム・スミス（Adam Smith）に始まる現代經濟學の歴史を辿れば、そこには共通した思想がある。それは、徹底した合理主義（rationalism）、個人主義（individualism）であり、社會は個人といふ原子の集まりであるとする原子論的社會觀（atomistic conception of society）に立つ方法論的個人主義（methodological individualism）なのである。これに對する有機體説（organic theory of society）は、社會や國家を生物的な一體のものと捉へ、各部分が相互關連して依存してゐるとし、それを生物モデルとして認識するだけで、それ以上のものではなく、ダーウィニズム（Darwinism）の影響を強く受けてゐる。
古代ギリシャのペリクレスは、豐かで平和な國家を築くためには家計を營むやうに國家を統治せよと戒めたが、この箴言には、家計が國家の雛形であるこのと意味が含まれてゐた。つまり、原子論や進化論で語られる平面的で單線的な單層世界ではなく、家族（家計）が地域社會から國家社會に至る立體的でフラクタルな重層世界であるといふ認識なのである。
原子論的社會觀は、そのまま國家觀に直結し、現代人權論や國民主權論、人民主權論に受け継がれ、現代經濟學と一體のものとなつた。そして、有機體説もまた、國家と家族との關係を探求することなく、國家法人説（我が國では 天皇機関説 ）が生まれたが、何ら學問的な深化がなく、原子論や進化論に對抗する理論には成り得なかつた。
このやうに、現代經濟學は、合理主義と個人主義を容認し、現在に至る經濟制度と經濟状況に對して、これを否定したり修正したりする力はなかつた。むしろ、現實の經濟状況を解説するだけの講釋師（經濟學者、經濟評論家、經濟アナリストなど）の權威付けの道具にしかならなかつた。つまり、現在の經濟制度をこのまま傍觀して維持するか、あるいし少し彌縫策を講じて維持するかの議論しかできない。決して、根本的な視點に戻つて、經濟の仕組みを考察することをしない。「しない」といふよりも「できない」のである。現在の經濟の仕組みを根本的に批判したり否定したりすることは、マルクスで終はつてゐる。マルクスの失敗を目の當たりにして、大思想を創造する意欲がなくなつた。それどころか、最大の富裕層に迎合する意見を吐くか、あるいは、少しばかりの修正意見を進言するだけにして、自己の地位の安泰を得て保身に走るだけである。そして、絶對に現在の經濟體制を根本的に批判し否定する意見を述べない。述べる努力もしないし智惠も能力もない。この富裕層を批判しないのは、もし批判すれば、彼らが支配するマスメディアから排除されて講釋師としての仕事がなくなるからである。彼らは、現在の歪んだ經濟の「徒花」である。これらのことは、占領憲法の護憲論と改憲論の議論でお茶を濁して、無効論を排除する構造と瓜二つである。
ところで、現代經濟學では樣々な論爭があるが、その中でも各國の財政政策と金融政策に最も影響を與へ続けてきた重要な對立軸には、次の二つがあつた。
一つは、需要面（demand-side）と供給面（supply-side）のどちらを重視して經濟を捉へるべきかといふ視點である。この對立は、「供給はそれ自身が需要を創造する」といふ言葉で語られるセイの法則（say's law）に對し、ケインズが、これとは逆に、需要が供給を作り出すと主張したことから始まる。
そして、もう一つは、國家が經濟に積極的に關與すべきか否かについてである。ケインズはこれを肯定し、ハイエク（Friedrich August von Hayek）は、自由放任主義の立場から、國家の關與それ自體を批判したのである。
これら二つの對立軸における見解を理念的に分類すれば、四通りの見解がありうるが、實際はさうではなく、ケインズ派と反ケインズ派といふ對立軸が加はつて複雜なものになつてゐる。
ケインズは、需要面（demand-side）を重視し、政府支出によつて有效需要を增やす政策を提唱したのに對し、反ケインズ主義の急先鋒であるフリードマン（Milton Friedman）は、供給面（supply-side）を重視し、減税や政府支出の削減と規制緩和をすれば供給量が增えると提唱する新自由主義（neo-liberalism）に立つてゐる。ハイエクが初代会長を務めた新自由主義者團體であるモンペルラン・ソサエティーにフリードマンも參加したが、ハイエクとは反ケインズだけで一致してゐたと言つても過言ではない。
そして、さらに、アメリカではレーガン大統領（Ronald Reagan）が行つたレーガノミックス（Reaganomics）も、サプライサイド・エコノミクス（supply-side economics）の立場であり、供給サイドの增加を重視して減税を斷行し、通貨供給量を重視する金融政策を唱へたフリードマンのマネタリズム（monetarism）に基づくものである。
我が國においても、あたかもこれらの代理戰爭であるかのやうに、需要面（demand-side）を重視するか供給面（supply-side）を重視するかで政策が對立した。公共事業を推進させ、有效需要を財政政策と金融政策を用いて調整する有效需要政策（effective demand policy）を進める「需要派」と、減税と規制緩和、構造改革、民営化を推進する「供給派」の鬩ぎ合ひがなされてきた。これによつて、景氣が亂高下することによる政策の混亂と失敗に便乘して、マッチポンプの果てしないシーソーゲームを繰り返してきたのである。
いまや、アダム・スミスが「見えざる手」（invisible hand）と喩へた、市場が持つ自動調整機能なるものを信じてゐる者は誰も居なくなつた。
にもかかはらず、市場に對する絶對信仰を捨てず、産業構造を第一次産業から第三次産業までに分類するものの、生産概念を一括りにして、生活必需品を生産する産業（第一次産業）の特異性、重要性を意識しない。現代經濟學は、第一次産業を他の産業と平面的に捉へ、「生産」としてしか認識しないのである。
これは、合理主義、個人主義に毒されて、人間の持つ生命維持本能などが劣化してゐる現れである。江戸の三大飢饉の一つである享保の飢饉（1732＋660）の際、百兩の大金を首からぶら下げたまま餓死した商人がゐたといふ記録が殘つてゐる。この商人は、百兩の大金を人から取られないやうに死ぬまで首にぶら下げてゐたものの、人を信用しない無慈悲で冷淡な性格であつたためか、いざとなれば誰も相手にしてくれず米一粒すら賣つてくれなかつたために飢ゑ死にしたのである。貨幣制度と拜金思想に溺れ、危機が迫つてくることを豫知して對應する本能が劣化して、カネさへ有れば何でも手に入るとする傲慢なる合理主義、個人主義の奴隷が餓死したのである。
現代經濟學は、この合理主義、個人主義の延長線上にあり、しかも、奢侈なる消費を煽ることが經濟成長をもたらすとする不道德な考へ方に支配されてゐる。その先兵となつてゐるのがマスメディアである。その走狗である電通ＰＲセンターの「わが社の戦略十訓」などによれば、「①もっと使用させろ、②捨てさせ忘れさせろ、③むだ使いさせろ」などといふ不道德な言葉が並ぶ（『ＰＲ戦略』1963年、パッカード『消費をつくり出す人々』1961年）。このやうな商業主義思想（commercialism）がマスメディアを通じて大々的に展開され、大量生産、大量消費を煽るのである。
このやうにして、遂に、現代經濟學は科學の座から退き、宗教へと變質したが、それが人を道德的に善導しようとするのであればまだしも、このやうな不道德を奬勵する邪教であれば到底これを容認することはできない。
これから迫り來ることが確實視される世界的な食糧難に備へて、本能的に危機を感じて歸農し、食料を備蓄することが富であるとして實行する人々の健全さは、本能が劣化してゐる經濟學者や經濟評論家、經濟アナリストたちには到底理解できないであらう。
毎日のニュース番組に天気豫報があるのは頷けるとしても、これと同じやうに、株價や外國爲替相場がリアルタイムで一般に毎日決まつて報道されることに違和感をなくしてしまつた人が多くなつた。異常なことが繰り返されると、そのことが異常なこととは感じなくなり、むしろ正常であると錯覺する心理現象である。
額に汗して働く多くの人にとつて、證券取引や外國爲替取引は無縁である。ところが、その無縁であるはずの取引が多くの人の生活とは無關係に亂高下することによつて、全體の經濟に影響を及ぼし、一般の人も影響を受ける。一般の人からすれば、政府や經濟界の要人の発言などは豫測不能であり、不可抗力の事實である。それが生活に影響するといふことは、聲を大にして叫ばなければならないほど明らかに理不盡なことなのである。
經濟とは、本來は實體經濟、實物經濟のことであるが、それが現在では、金融經濟、賭博經濟、カジノ經濟が主流となつて變質した。金融經濟の取引規模が、實體經濟の取引規模を遙かに上回つたためである。ドルの金兌換の停止を宣言したニクソン・ショック（Nixon shock）によつて、ドルを唯一の金兌換通貨としたブレトン・ウッズ體制（Bretton Woods system）は崩壞した。そして、情報技術（information technology ＩＴ）によつて飛躍的に發達したコンピュータ通信網の擴大と、規制緩和の流れ、金融市場のグローバル化により、世界のありとあらゆるところでカジノ經濟取引が同時多發的に可能となつた。その取引量は實體經濟のそれを遙かに凌ぐことになつたのである。これまで、お金がお金を生む金融資本增殖のからくりは、商品取引所で扱ふ、比較的に品質が均等で大量取引に適する商品（綿糸、綿花、綿布、繭糸、毛糸、ゴム、砂糖、穀物、金など）や、證券取引所で扱ふ、株式、債券などを對象とする投機取引によるものであつた。ところが、これに加へて、種々雜多な金融派生商品（デリバティブ、derivative financial instruments）を生み出して投機取引（賭博取引）を擴大させた。
實體經濟である世界貿易で決濟される金額は十四兆ドル（約一千兆圓）程度であるのに對し、従來の金融商品の決濟に用ゐられる短期金融資本は、その四十倍の約五百六十兆ドル（四京二千兆圓）とされてきた。ところが、金融派生商品取引は、レバレッジ（leverage）の元本ベースで、これに匹敵する以上の巨大な金額になつてゐると試算されてゐる。さうすると、金融經濟の規模は實體經濟の規模の百倍以上になつてゐることになる。そして、これをＦＲＢ（Federal Reserve Board）といふ歐米銀行家連合體を頂點とした世界金融が支配を繼續してゐる。このやうな巨大な金融資本に世界が支配される金融資本主義の跋扈を、ケインズもフリードマンも想定してゐなかつたはずである。
そのため、百分の一以下の實體經濟を對象としてきたこれまでの金融政策や財政政策では全く效き目がないことが明らかである。しかも、金融政策と財政政策を分離してゐるから、さらに效果がない。現代の經濟は、家計、政府、企業といふこれまでの經濟主體ではない、「投資家」といふ名の博奕打ちの「心理」がどのやうに動くかによつて左右される。
例へて言へば、ごく限られた一部の海域における水温、成分濃度、海流の方向と強さ、生物の生息状況などを研究對象としても、その海域は閉鎖系ではなく、開放系であるために、これに接續するもつと廣い海域から受ける影響を無視した研究成果や推論には全く意味がないことと同じである。しかも、その海流の變化には全く法則性がなく、心理の動きで自在に變化するのであるから豫測不能である。豫測不能なので放置して靜觀するしかないのに、何もしないのは怠慢であると批判を受けるので、政府は保身のために無駄なカネを使つて對策を講じた素振りをする。それが投資家の心理にまた影響して少し變化を起こすが、政府の對策に效果があつたからではない。
このやうな賭博經濟を縮小させることも修正させることもできない現代經濟學では、将來の世界と自國の經濟を語る資格はない。これからの經濟學の課題は、この混迷状態から抜け出すための具體的な方策を示すことであり、そのやうな新しい經濟學が必要となつてくるのである。
