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目次

 

新無効論 | 自立再生技術 | HP制作 | その他 |

 

 自立再生社会実現技術を護る運動

 

  理想社会の実現は、祖先への報恩であり、可愛い子孫への贈り物。

 國體護持塾では理論のみならず、祖国の国防の観点からは当然のことながら、

 自立再生社会(まほらまと)実現に必要な技術、既に日本に存在する技術、

 または既に実践されている技術をご紹介します。

  日本には既に、素晴らしい技術、知恵、ノウハウがたくさん存在します。

 こうした技術の開発は、日本の自立再生、そして真の世界平和を願う純粋な

 心から生まれています。私達の為に開発された技術は、その恩恵を最も受ける

 であろう、私達が自ら率先して護らなければならない。

  それは、

 

 「祖先への報恩であり、愛する家族、そして可愛い子孫への贈り物」

  

  だからです。 

 


眞秀玉-まほらまと-

 

 脱、博徒経済

 

 リカードなどに始まる自由貿易と分業によるグローバル体制は、もし、世界と地球が無限大の存在であれば行き詰まることがないかも知れない。世界各国が宇宙開発への関心を高めるのも、無限大の方向に発展し続けることを夢想していることによるものでしょう。しかし私達は地球を離れて生活することはできず、地球もこれ以上大きくなることはありません。無限大方向への発展は必ず限界に達します。

 

 にもかかわらず、無限大方向への発展を追い続けたままでは、いつしか限界点に達して破綻に至るのは当然です。これは矛盾を増幅させる悪循環であり、飽和絶滅の方向へと、より加速して行くこととなります。現在の社会と経済、そして世界の大きな仕組みに欠陥があり、そのために次々と問題が発生し、これらを解決できる自浄作用が働かずに破滅へと向かうのです。では、この仕組みの欠陥とは一体何でしょうか。


 それは、賭博経済を生んだ土壌である商品経済と貨幣経済にあります。賭博経済は、この商品経済と貨幣経済に寄生して咲き誇っている徒花であり、これを駆除できない事態になっています。これまでの「商品経済」とは、自給自足という財の生産と消費の一体性が崩壊し、生産と消費とが分離され、他者との分業と交換によって成立した経済で、自給自足経済と対極にあります。当初の商品経済は、「余剰」の生産物を商品としたのですが、資本制経済による利益追求原理から、商品は「余剰生産物」ではなく、明確に「販売目的」の大量商品となってしまった。


 交換の媒介として貨幣を用いなくとも商品経済は成立します。ですが交換流通の効率を追求することによって例外なく貨幣を用いた「交換経済」となり、貨幣を交換媒介とする「貨幣経済」は、さらに「商品経済」の発達を加速してしました。それは貨幣が交換価値の尺度となり、交換価値比較を簡素化し、国内だけに止まらず、貿易決済にも用いられて世界的に拡大したからです。そして貿易と金融という実体経済の後を追いかけて、虚業の賭博経済を蔓延させる結果となりました。


 共産主義のように、いきなり商品経済や貨幣経済などを廃止することで問題が解決するものではなく、商品経済と貨幣経済などを自給自足経済と対立させるのでもなく、「将来において貿易をなくす目的のために、その手段として貿易を継続する。」のと同様、「将来において商品経済や貨幣経済、そして信用取引をなくす目的のために、その手段として商品経済や貨幣経済、信用取引を継続する。」ということです。


 基幹物資の自給率を向上させる方向を目指すのと同様に、自給自足経済社会の「普及率」を向上させる方向を目指す。そうすれば、貿易依存率も徐々に低下し、海外の金融資本に依存する比率も低下し、その徒花のように世界を蚕食し続けてきた賭博資本も消滅して行くでしょう。


 世界がそういう方向に動き出せば、金融資本は国内単位のみで循環することになり、国際金融は消滅の方向へと向かう。賭博経済は次第に失速して、早晩、国際的な博打場である外国為替相場市場は縮小され、「実業」の貿易決済だけを行い、それも徐々に終息する。勿論、賭博資本は撤退を余儀なくされ、マネーゲームは終息します。これで賭博経済は終焉を迎へ、金融商品の先物取引は勿論、投機的な商品の先物取引などの「虚業」は結果的に禁止されるに至るのです。つまり、証券取引所も閉鎖され、株式、社債その他の多くの金融商品の売買は賭博経済の終焉と運命を共にすることになるでしょう。

 

 

自立再生へ

 

 再生可能資源(エネルギーを含む)において、最も理想的なものは、「太陽の恵み」と「宇宙の恵み」。太陽熱、太陽光、水力、風力、波力、潮力(潮汐)、海洋温度差、バイオマス、地熱、超伝導発電などであり、無限に近い再生利用と完全無害処理が保障されているからです。

 

 現在、世界各国は、連合国主導で埋蔵燃料やウランなどの枯渇性資源(再生不能資源)の利用に関する研究を主力として進めていますが、このような傾向から脱却して、安全無害の再生可能資源の実用開発に全力を傾け、自立再生理論を実現するための第二次産業革命ともいうべき技術革新を行うことが、これからの世界の課題と責務です。

 

 世界各国が、自立再生経済の確立に向かって自助努力をなし、そのための技術と情報を必要とする国に対しては、新たな国際機関を設ける。その技術と情報を提供し合うという共助努力を行い、大気や海洋などの地球的規模の問題については各国が協力して取り組み、また、緊急事態に備へた協力体制を確立し、南北格差など国家間の格差のない世界を実現していくことです。


 そして「貿易をなくすための貿易」という方向貿易理論を実施し、再生経済理論によって消費を限界付けることで、基幹物資が再生循環によって閉鎖系かつ循環系としての自給自足体制が完成する。そして技術革新を遂げることにより、その閉鎖循環系の自給自足社会が、より小さないくつもの閉鎖循環系へと細分化され、その閉鎖循環系社会が極小化していくことになります。


 繰り返し述べてきたが、これも動的平衡による雛形構造(フラクタル構造)の実現を目指すものです。分業化体制を際限なく推進することは、社会を不安定化させます。礼と楽の区別、陰と陽の区別からすれば、「分業」とは、「楽」と「陽」への不可逆的な方向であり、拡散・溶解・緩和を意味します。これに対し、「分業」から「合業(統業)」へと向かうのは、収束・凝縮・緊張を意味する「礼」と「陰」の方向で、社会をより安定化させるのです。

 

 そもそも万物は、礼と楽、陰と陽の動的平衡、振動的平衡によって安定するものですが、現代は、余りにも「楽」と「陽」の方向へ振れ過ぎたことによる不安定化であるため、これを振幅の中心軸である「太極点」を起点とする小さな振幅にまでに縮小しなければ、世界全体の安定が実現しません。すなはち自立再生論とは、無計画に放置すれば安易な省力化による分業が生まれ、社会経済単位の極大化の方向へと流れる拡散傾向があることから、これと対向的な調和を実現しうる収束傾向を目指す方向貿易理論と再生経済理論により、閉鎖循環系の自給自足社会を極小化させていくという理論であり、これに従ってこそ世界全体の動的平衡を実現し、雛形理論による世界平和と地球の安定を約束してるのです。


 

単位共同社会へ向けて

 

 我が国において、神道的な部民制の時代には、祭祀の「斎(いつき)」を鎮守し、文化、教育、医療、治水、農業、畜産業、林業、漁業、鉱業、工業その他の産業に関する技能や技術の習得については、職能別の専門集団が徒弟制度などによるその技術の承継と教育を施しました。これは、大政翼賛会運動における「職域奉公」に通底するものでした。それが「部民」であり、「部(べ、たむろ)」は、場所と集団とが一体となった概念であって、古代における自給自足の単位となって民度を高めてきました。


 このような原始風景に導かれて、世界各国が自立再生経済に向かえば、将来は次のような理想社会が出現します。この理想社会の実現は、祖先への報恩であり、可愛い子孫への贈り物となるのです。

 

 家族全員は大家族で生活し、その家で電力その他のエネルギーや食料を自給し、水も汚水処理して循環再生し、屎尿も肥料や硝石として再生処理して使用する方向へと向かいます。人類は、地球表層にある薄い地殻の上で生活をしています。そして、その地殻のさらに薄い「土壌」と「水」が生活の場です。土壌と水から生まれ土壌と水から食物を得て生活し、再び土壌と水に帰る輪廻の中に居る。土壌と水が命を育むのです。土壌と水が汚染されれば命(霊と体)も汚染されるのは当然です。化学肥料や農薬などによって、土壌成分や土壌に生息する有用微生物(土壌菌、土壌微生物、土着菌、土着微生物)を減少・死滅させることなく、水を必要以上に汚染することなく、共生と循環を心がけなければなりません。


 そして、石油、メタンハイドレードなどの天然ガス、ウランなどに依存しないエネルギーを自給しなければならない。これらに依存すると、その産出地が偏在し、しかもそれが原因で国際利権の対象となり国際紛争の原因となる。またこれらを大量に消費すると、地殻表層の著しい変化を生じて、人類の生存環境に悪影響をもたらすことになりかねません。望ましいエネルギーの供給源は、必ずや人々が誰でも容易に手が届く土壌と水の中にあるはずです。大掛かりな装置が必要であったり、レアメタル(稀少金属)などの調達困難な稀少物を用いるものであれば、これもまたその争奪が原因で国際紛争を引き起こすことになります。

 

 力学的及び熱学的エネルギー保存の法則、質量保存の法則、ファラデーの電気分解の法則、熱力学第零法則、熱力学第一法則、熱力学第二法則、熱力学第三法則などからすると、他からエネルギーを得ず、または得たエネルギーより多くのエネルギーを生みながら永久に動く第一種永久機関や、唯一の熱源からの熱を完全に他のエネルギーに転換する第二種永久機関もまた不可能とされています。しかし、関与する対象や状態に関係なく一定の数値を保つとされる物理学の「普遍定数」が超伝導状態では適用されないことなどからすると、特別の諸条件が満たされれば、ファラデー定数が適用されない電気分解なども不可能ではないのです。特定の装置によって自然界から電気エネルギーを得て永久に稼働させる一種の「永久機関」が開発されることが不可能であるとは断定しえません。特に、核分裂や核融合の場合は、これらの保存則が質量・エネルギー保存の法則まで拡大されることになるので、その可能性はあるのです。


 核分裂や核融合のことについて言えば、放射性物質が、外的条件とは無関係に一定割合で崩壊し続け、さらに少ない確率ではあるが自発核分裂を起こす不安定な性質を利用して、人為的に高速装置で加速した陽子、中性子などを照射衝突させて核分裂をさせ、その連鎖反応が臨界状態を超えれば爆発(原爆)が起こる。この臨界状態を維持しつつ、核分裂エネルギーから熱エネルギーに転換して、さらにそれを従来の発電技術によって発電するのが原子力発電なので、この技術は、超臨界となる致命的な危険を常に抱えています。また核融合の場合も、超高温の熱運動を附与すれば同様の爆発(水爆)が起こります。しかし核分裂に自発核分裂があるのと同様、核融合にも自発核融合、つまり常温核融合があると推定するのが自然です。

 

 世界には、水程度の摂取だけで長期の絶飲食を続ける「無食生活者」(Bretharian、ブリザリアン)が数万人存在することからすれば、常温核融合や常温原子転換は、人間も含め全ての生体内でも起こっていると推定されます。

 

 長期の無食生活は、水と太陽光による光合成が営まれるとの推定もはたらくが、この現象は、生命維持物質への原子転換や常温核融合によるエネルギーの獲得をしているとしか説明がつくものではなく、それは、国歌「君が代」の「細石の巌と成りて(さざれいしのいはほとなりて)」が暗示する世界なのです。それゆえ自発核融合を土壌と水から得られる触媒物質と簡易な原理によって、世界のどこでも誰でもが常温核融合による電気エネルギーを供給しうる単純明快な技術と方法が発見されるはずです。もちろん、その方法と技術は必ずや土壌と水から生まれてくるので、特定の者や特定の国家がそれを独占しようとしても、独占できなくなります。これにより、世界は食料とエネルギーなどの基幹物資の争奪状態から完全に解放されて真の平和が達成できます。

 

 そして、農業、畜産業、林業、漁業においても、土壌と水との関係が重視され、特に、内水面漁業、汽水域漁業及び近海漁業と農業、林業との関係は密接不可分なものがあります。山の雑木林にある落葉樹が散らす落ち葉が枯葉となつて山間に堆積し、微生物の作用によって腐葉土となり、それが雨水とともに河川に流入して河川内で食物連鎖がなされ、それが上流から下流、河口、さらに汽水域から近海まで続いています。その養分を含んだ河川水が農業用水として利用されることにより田畑も潤います。それゆえ、山には落葉のない常緑樹だけしかない植林政策は、内水面漁業や近海漁業を衰退させてしまう。

 

 農業、畜産業、林業などは、分業化、細分化をやめて合業化(統業化)すること、つまり、農業、畜産業、林業などを循環的に連結させた複合農業へと移行することになり、そこでは、微生物から水鳥(アヒル、マガモ、アイガモなど)までの食物連鎖を活用して、不耕起、不除草、不施肥ないしは有機肥料、無農薬の自然農法を実現し、水と土壌の均衡によって「地力」を高め、収穫量と収穫効率の向上を目指すことになるのです。


 また食物連鎖による生態系の安定と緩やかな変化を維持させるためには、商業主義の要請から粒揃による商品価値を高めるために漁獲高と流通量との著しい乖離を生じさせるやうな乱獲を禁止しなければなりません。均一した画一的で小綺麗な粒揃の商品とするために、大きさの異なる稚魚や成魚を消費に向けることなくそのまま廃棄してしまうからです。

 

 生態系の激変を生じさせる特定種の駆除もなされなければいけない。その上で、水稲、陸稲、その他の種苗の保存、備蓄、土壌栽培、水耕栽培、植林、伐採などの技術、加えて、魚介類の捕獲、養殖、加工、保存などの技術、さらには、農地耕作における裏作、二期作、二毛作の技術、連作障害を回避する技術、好気性菌、嫌気性菌、発酵菌などの微生物の性質による選別とその活用の技術、触媒・負触媒の活用の技術、土壌・水質の維持と改良の技術、肥料、飼料、保存食の製造と備蓄の技術などを集積させ、それを平場、中間、山村、漁村などの区域区分、気候、風土の異なる地域区分毎に分類整理されて、全国、全世界の人々が互いに協力して自立再生社会を目指すのです。

 

 そこには生産者であるとか、消費者であるとかの区分や特権意識はありません。全ての人々が生産者であり消費者であり、全人的な生活者となります。

 

 人々は、心身を鍛へ徳器を磨き、娯楽や遊興に節度を保ち、公共・公益のための学問と技術の研鑚、人格の形成に熱心であり、世界の隅々まで情報通信網は網羅され、いづれの人々も自立再生してゐ閉鎖循環系の自給自足社会が極小化した最小単位としての共同社会(以下「単位共同社会」という。)に属している。この単位共同社会は水脈や地勢を基準として地理的、地政学的かつ生態学的に決定されます。

 

 水は、生活と産業において最も不可欠なものであり、山から泉が湧き、それが川となつて農村と都市を潤して海へと注がれ、その海から雲が起こり、やがて山河に雨を降らせ、山河はこれを水源として涵養し、一部は地上水、他は地下水として再び循環するといふ「水の輪廻」を基準として、各閉鎖循環系の極小化された自給自足社会の最小単位となる「単位共同社会」は構成されます。

 

 自立再生論によって実現する社会(自立再生社会)の単位社会である「単位共同社会」を「やまとことのは」で表現するとすれば、「まほらまと」が相応しい。

 

 「まほら」とは、秀でた場所(土地)、つまり理想郷のことであり、「まと」とは、「円」(循環無端)であつて、それが「的」(目標)でもあります。これは、方向貿易理論と効用均衡理論を駆使して閉鎖循環系の再生循環経済構造によって実現する自立再生社会の単位共同社会を意味する言葉です。

 

 人々は原則として、その単位共同社会(まほらまと)内で、その他の生活必需品の調達をし、医療、教育及び労働の機会を持っている。その形成過程にある単位共同社会(まほらまと)は徐々に自給率を高めて行き、そして完全自給を達成して、さらにそれが極小化して行くのです。極小化するのは、物的交流の範囲と生活拠点であり、人的交流、情報交換の範囲は逆に極大化します。


 そして海も空も川も湖も澄んでおり、生きとし生けるものは山河と共生しています。この単位共同社会(まほらまと)の地理的範囲は、我が国を例にとれば、単位共同社会(まほらまと)とは無縁の線引きで区別された都道府県市区町村や、その単なる組合せである道洲制の構想などとは根本的に異なります。予算争奪のための地方分権などは些末で危険に満ちた議論であり、重要なことは、自立再生経済への取り組みなのです。


 それが方向付けられれば、すべての問題がこの方向で収斂していく。たとへば、雇用問題も然りである。究極の雇用対策とは、雇用生活者をなくすことである。つまり自立再生社会となることは、分業体制から合業的統合へと向かい、人々を企業の被用者から自営者家族の一員へと転換させることであり、雇用関係に伴う紛争や諸問題を質量共に縮小することを意味します。

 

 雇用の創出という雇用政策は、雇用が単位共同社会(まほらまと)の中に吸収されていることにより、相関的に不要となる。


 経済は、自立再生社会の建設を目的とした無限小への方向で内需を拡大して成長し続け、単位共同社会(まほらまと)の基盤となるべき「家産制度」が復活する。土地の利用と譲渡は、自立再生社会を実現するための家産形成の目的のために制約を受ける。そして人々の「富の認識」は、家産の取得と基幹物資の備蓄へと変化し、これまでの富の認識を基礎付けた貨幣制度は、徐々に補助的なものとなります。


 拝金主義は霧散し、家族団欒が復活して、「もののあはれ」を受け止める精神的に余裕のある社会の実現し、せき立てられるような世知辛い暮らしを続けることはなくなるでしょう。


 単位共同社会(まほらまと)の究極的な理想は、その単位が「家族」となること。それは、夫婦と子供だけの核家族ではなく、歴史、文化、伝統などを伝承して揺籃しうる祖父母と両親、兄弟姉妹などを包摂した「大家族」です。大家族単位で自給自足の自立再生が実現すれば、治安、秩序などにおいても諸問題は殆ど解決することになるのです。

 

 

本文参照元:「まほらまと」より

 

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