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連載:千座の置き戸(ちくらのおきど)【続・祭祀の道】編

第百五十九回 飽和絶滅の危機 その三

ほやのきが はげしくしげる そのはてに さくらほろびて ともにつひゆる
(ほやの木(宿り木)が激しく茂るその果てに桜(宿主)滅びて共に潰ゆる)


「武漢ウイルス」が、BC兵器開発用として武漢ウイルス研究所で作られたといふ科学的な証拠について、香港大学の公衆保健学部でウイルス学と免疫学を専攻したイェン・リーモン(Limeng Yan)博士が、令和2年9月11日(現地時間)に公開された英国メディアITVのトークショー『ルーズウーマン』とのインタビューで「ウイルスが武漢の水産物市場ではなく、武漢ウイルス研究所で作られたという科学的な証拠を発表する予定だ」と明らかにしたとの報道がなされました。

イェン博士は「遺伝子の塩基配列は人間の指紋のように識別が可能だ。私は中国でこのウイルスがどのように出たのか、なぜ彼らがこのウイルスの創造者なのかに関する証拠をつかんでいる」と強調したとのことです。


これにより、当初から云はれてゐたことの裏付けがなされたことになりました。

令和2年1月23日の武漢封鎖と同時に、WHOは緊急事態宣言を出すべきでしたが、テドロスといふエチオピア系支那人が中共に忖度して情報を隠蔽するために、これがなされなかつたのです。

ところが、いまや、中共の責任は隠蔽され、その責任追及はなされず、「新型コロナウイルス」といふ偽称にすり替へ、ポスト・コロナ、アフター・コロナ、ウイズ・コロナなどと、目先のことに向けて、様々な期待と悲観と憶測といふ情報が新たなウイルスのやうに拡散して、世情を惑はせてゐます。


スペイン風邪と呼ばれたインフルエンザウイルスは、世界で5億人が感染し、5000万人死亡。日本では国民の半数が感染し、50万人死亡したとのことでした。

スペイン風邪のときは、サンフランシスコ市衛生局の最高保健責任者として市保健委員会委員長を務めたウイリアム・C・ハスラーの主導で、「マスク着用条例」を制定し、第一次世界大戦における愛国心を覆つてスペイン風邪を押さへ込んだものの、戦争が終はつてクリスマスになると、人々はマスクをするのを嫌がつて着用しなくなつて、感染がさらに拡散したのと同じやうに、人々の恐怖心は、いつまでも長続きしません。恐怖心に馴れてくると恐怖心が消えるのです。忘却こそが解決策です。


そして、この恐怖心を忘れてしまふことをさらに加速するのが、治療薬とかワクチンへの期待感です。ワクチンが開発されれば、すべてが解決するといふデマがまかり通つてゐるのです。しかし、ワクチンは、これまで能書き通りの免疫力を獲得できたことはありません。効いたことがないのです。病気で死ぬよりも、ワクチンを打つてその副作用で死ぬことの方が多いのです。


私は、10年前に、「子宮頚がん予防ワクチンの危険性」といふ論文を発表しました(平成22年7月23日)。このワクチンは、断種ワクチン、不妊化ワクチンであると警鐘を鳴らしました。


そもそも、現在のワクチン開発とは、人口減少を目的としたものです。

マイクロソフト創設者であり、世界の大富豪であり慈善家でもあるとされてゐるビル・ゲイツ氏が、平成22年1月、ダボス世界経済フォーラムにおいて、開発途上国の子供向けに感染症ワクチン開発(子宮頚がんワクチン含む)に今後10年間に100億ドル(約1兆円)規模の投資を行うと発表し、同年2月にも、ビル・ゲイツ氏の傘下にあるビル&メリンダ財団を通して世界中にもっとワクチンを送り込み、新たなワクチンや医療、生殖健康サービス(要するに中絶推進)を本当にうまく使へば、世界の人口を10%から15%程度は減らせるとの希望的予測を発言しました。


ワクチン接種などによる10%から15%程度の人口減少という数値は、平成22年3月2日付け「Risk of miscarriage with bivalent vaccine against human papillomavirus (HPV) types 16 and 18: pooled analysis of two randomised controlled trials」といふ調査報告などを踏まえての予測数値ではないかと考へられます。


このやうなワクチン開発は、形を変へた「優性学思想」の実践であり、そのためにスクワレンなどのアジュバントを添加した不妊効果のあるワクチンを世界にばらまくのです。避妊への期待と不妊の恐怖とは紙一重です。避妊への期待と必要性といふ人々の関心に便乗して、永久不妊へと誘ふことはたやすいことなのです。

そして、すでにばらまかれてゐる1兆円については、製薬会社の株式取得、出資、貸付などの方法で世界的規模のワクチン産業などに使はれて、その見返りは巨額なものとなります。


ワクチン開発の目的は、人減らしであることを公言してゐるのですから、これは「謀略」といふよりも、明らかに「宣戦布告」です。

ビル&メリンダ財団から金が既にばらまかれ、そしてこれからもばらまかれる先はどこか。おそらくは、このビル・ゲイツ発言を支持して協力する不妊化ワクチンの開発者、製薬会社、されに、ワクチン信仰をまき散らす支援者(政府首脳、与野党、医療関係者、評論家など)に対してなされます。

そして、私のやうな主張に対して、それを完全なデマだとか、科学的根拠がないなどと、安全性の証明責任が製薬会社や医療機関にあることを無視して喧伝する全否定派、あるいは、これと同様に、安全性の証明責任をすり替へて、あたかも不妊の危険性の証明責任がそれを指摘する側にあるかの如き倒錯をして、危険性があるとすることに疑問を呈する慎重派、懐疑派など、マス・メディアや、一般人を装ったアジテーターに流れ、情報戦を仕掛けてくるのです。


10年前でもかうなのですから、現在では、あらゆるワクチン開発による人口減少計画を推進するための資金量も人海戦術も、もつと徹底してゐます。武漢ウイルス禍をビジネスチャンスとして、多くの学者や医療関係者、それにメディアまで買収し、政官財を取り込み、「ワクチンが完成すれば全てが解決する」などといふワクチン真理教のデマを垂れ流し、ワクチンを強く推奨してワクチン利権を徹底的に追求して、多くの人々を信じ込ませるのはいとも簡単なことなのです。


いまから3年前でも、世界では、子どもが6秒に1人の割合で、貧困と栄養失調等のために死んでゐます。その一方で、0.14%の超・富裕層が世界の金融資産の81.3%を所有し、その超富裕層中の62人の大富豪が世界の下位36億人分の資産を保有してゐます。こんな恐ろしい格差社会の世界が長続きするはずはありません。


世界の経済ソブリン(経済主権)を完全に牛耳つてゐる大富豪は、たつた62人、その中でもたつた8人が、世界の72億人の総人口の最下層から2分の1の36億人が保有する総資産(金融資産を含む)に等しい資産を保有してゐるといふ「犯罪的状況」の現実が横たはつてゐるのです。


その8人とは誰でせうか。

①ビル・ゲイツ(マイクロソフト創業者、約8.5兆円)、②アマンシオ・オルテガ(ZARA創業者、約7.7兆円)、③ウォーレン・バフェット(投資家、約6.9兆円)、④カルロス・スリム・ヘル(実業家、約5.7兆円)、⑤ジェフ・ベゾス(amazon創業者、約5.1兆円)、⑥マーク・ザッカーバーグ(フェイスブック創業者、約5兆円)、⑦ラリー・エリソン(オラクル創業者、約4.9兆円)、⑧マイケル・ブルームバーク(前ニューヨーク市長、約4.5兆円)であり、8人の総資産合計は約48兆7000億円です。

これらの順位は年々変はりますが、大幅には変はりません。指定席になつてゐます。

これらの個人は、実のところは余り力はありません。広告塔のやうに世間の矢面に立つてゐるたけで、その背後には、ロスチャイルド財閥、ロックフェラー財閥などの世界財閥が存在し、全体を牛耳つてゐます。

その含み資産の合計は、これら8人の総額の2桁以上も多い天文学的金額です。世界の通貨発行権といふ無限無尽蔵の打ち出の小槌を支配してゐますので、それ自体の評価は無限大ですから、正確には計算できないのです。


彼らは、産業に必要な資源・エネルギー及び食糧等の人類が生活するに必要な「物資」の生産と消費等に対する支配権、それを国内及び国際的に物流させる「貿易」に対する支配権、各国の内政・外交などの「統治」に対する支配権、世界のメディアと全事象情報(ビック・データ)などのすべての「情報」に対する支配権、社会科学や自然科学、最先端技術などの「学術」に対する支配権、その中でも、ABC兵器その他AI技術による宇宙・サイバーなどを支配する新兵器開発によつて世界の軍拡競争を煽つて兵器販売を行ふなどの「軍事」全般に対する支配権、世界の宗教教理や教団運営など「宗教」に対する支配権、証券・為替の市場などを操作する賭博経済と国際金融取引などの「金融」に対する支配権など、世界の生殺与奪の権を牛耳つて、世界全体を統治します。


この「物資」、「貿易」、「統治」、「情報」、「学術」、「軍事」、「宗教」、「金融」といふ8要素を支配することで、世界のソブリン(sovereign)を掌握し、これら8つの要素は、各国の通貨発行権を掌握する「通貨」に対する支配権によつて統合されてゐます。


これにより、各国やその国民は、政治的独立といふ幻想で欺されてゐますが、すべて彼らが支配する経済的植民地の住民となつてゐるのです。


ソブリン(sovereign)といふ言葉は、そもそもは君主のことですが、独立国家とか、主権者とか、国家主権、統治者といふ意味で用ゐられてゐます。

占領憲法の正式公文であるTHE CONSTITUTION OF JAPANでも、sovereign powerといふ言葉が出てきます。これを「日本国憲法」といふ占領憲法の訳文では「主権」と約してゐます。


これらを支配する者は、世界の国家組織を担ふ一部の者、金融、産業の中心にゐる個人や集団などが連携するハイブリッドな混成組織の連合体となり、世界支配といふ一つの共通した意思を持つ連合体です。


国際金融資本とか、ディープステート(deep state)などと呼ばれたり、また、イルミナティー、300人委員会といふ名称もあり、欧米の没落貴族などとの婚姻による結合によつて世界支配の正統性を獲得したと勘違ひしてゐる集団です。これを陰謀論だとして、葬り去らうとすることこそが彼らの陰謀なのです。これは、陰謀ではありません。公然とした事実です。


団体とか、集合体とか連合体と言つたピラミッド型のハードな組織ではなく、世界の覇権を獲得することを目的とするネットワーク型のハイブリッドな国際的複合体です。


特に、この8つの支配要素を束ねて統括してゐるのが、世界の国家から簒奪した「通貨発行権」です。これ自体が人間を超越して征服意思を持ち、これに群がる複合体の人間をその奴隷にする、人間の顔が見えない物質的な複合体です。マルクスは、「資本」とは、その運動を通じて自己増殖する価値の運動体であるといふ視点を示しましたが、これは、単なる資本ではありません。「通貨発行権」に群がる複合体に属する人間の意思を離れて自己増殖する運動体なのです。


8つの世界支配要素の「頭」を持ち、それを通貨発行権といふ「通貨」に対する支配権によつて統括された世界財閥の胴体部分があり、見せかけの8人の世界大富豪といふ8つの尾を従へさせた姿は、8つの頭と1つの胴と8つの尾を持ち、真つ赤な目(邪悪な目的)を持つ八岐大蛇(ヤマタノヲロチ)の姿と同じです。

アダムとエバが禁断の木の実を食べるやうに誘惑した「蛇」を連想する存在です。


ですから、この複合体、運動体を「国際オロチ(ヲロチ)」と呼ぶのがよいと思ひます。


ところで、世界各国の憲法には、通貨発行権を規定して居ないものが殆どです。これまでの世界の憲法の中で、アメリカ合衆国憲法第1条第8節に定められた連邦議会の権限の第5項に、「貨幣を鋳造し、その価格および外国貨幣の価格を規制する権限、ならびに度量衝の基準を定める権限。」といふ規定があり、これが唯一の例外ですが、現在は、この通貨発行権は、連邦準備制度理事会(FRB)といふ「私企業」に奪ひ取られてゐるのです。

日本もまた、日本銀行といふ「株式会社」が通貨発行権を独占し、政府が政府紙幣を発行することを妨害し続けてゐます。

なほ、通貨発行権に関する様々なことについては、『國體護持総論』の「第六章(改訂版)」で述べてゐるとほりです。


財政金融に関する国家の経済主権であり、租税徴収権と通貨発行権は、国家主権の基本的な権限であるにもかかはらず、帝国憲法も占領憲法も、この通貨発行権について定めが全くありません。この議論をすることは、タブーであるとして洗脳され、今日に至つてゐます。


国際オロチは、世界のメディアを支配下に置き、情報と学術を操縦して、大衆に服従の自覚を与へないで服従させる「被操縦」といふ手法で「支配」しますので、これまで、通貨発行権を国家から国際オロチが簒奪して、世界の覇権を目指して居ることを隠蔽し、これを暴く言動を「陰謀論」だとか、「都市伝説」などと揶揄して、言論界から葬り去ることは朝飯前です。


そして、そのことによつて生じた世界最大の問題は、この国際オロチが、通貨発行権を恣意的に濫用し、証券取引、金融商品取引、商品取引、為替取引などを操つて、実体経済を混乱させる金融経済(賭博経済)によつて、「犯罪的」といふべき「格差」と「貧困」を生じさせたことです。


しかし、忘れてはならないのは、地球と、地球に寄生する人類との関係は、人類と、人類に寄生する国際オロチとの関係と相似してゐることなのです。


そして、このことを踏まへ、飽和絶滅の危機について詳しく語らなくてはなりません。

南出喜久治(令和2年11月15日記す)


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