子宮頸がん予防ワクチンの危険性（4）
【ワクチン医療の限界性と危険性】
ところで、サーバリックスの承認手続に関して言えば、平成21年8月31日の薬事・食品衛生審議会医薬品第二部会資料である薬事・食品衛生審議会医薬品第二部会の議事録（注18）及び同年9月29日の薬事・食品衛生審議会薬事分科会の議事録（注19）を詳細に検討すると、サーバリックスには短期間の臨床試験しかないのに、審議会でも指摘されているいくつかの疑問を棚上げにしてまで何ゆえに承認を急ごうとするのかの理由が不明で、あまりにも不可解な審議であったことを指摘しておきたい。しかも、偶然というべきか、意図的というべきか、この日（9月29日）の前日（28日）に、英国でサーバリックスを接種した14歳の少女が死亡したことをめぐり、ＧＳＫはこの日（29日）、保健当局とともに調査を開始したことを明らかにしたとする英国・国際ニュースＡＦＰＢＢNewsが翌30日に報道された（注20）。それゆえ、この日（29日）の分科会では、この死亡例の原因分析については審議の対象とはなっていないのである。
この報道（注20）によると、
「英保健省傘下の国民保健機関（National Health Service、ＮＨＳ）の共同責任者キャロン・グレンジャー（Caron Grainger）医師とコベントリー市議会（Coventry City Council）によると、コベントリーに住む少女が28日、国が進める子宮頚がん予防接種プログラムの一環として、学校でグラクソ・スミスクラインが製造するワクチン「サーバリックス（Cervarix）」を接種した直後に死亡した。」としている。
ところが、それに続いて、「その後、検査の結果、少女は「重大な基礎疾患」を抱えており、ワクチン接種が少女の死を引き起こしたと可能性は「非常に低い」との見方が示された。保健当局はこの学校で使われたワクチンを保存する措置をとっている。」としているのであるが、この「重大な基礎疾患」が何であるのかについては明らかにされていない。しかも、死を引き起こした可能性が「非常に低い」とする理由についても説明されていない。少なくとも、何らかの疾患を抱えている場合には、死に至る可能性があることを推認させるものであって、この可能性が「非常に低い」とする結論だけの報道には作為が感じられる。
そして、この事件について、我が国の厚生労働省や日本産婦人科医会が独自に調査したということも寡聞にして知らない。それどころか、前にも触れたが、日本産婦人科医会（常務理事鈴木光明氏）による平成21年10月14日の記者懇談会でなされた「子宮頸がん予防ワクチンの推奨に向けた提言」（注21）をし、その中でサーバリックスには「重篤な副作用なし」としているのであるが、この事件についての独自の調査結果を踏まえたのか否かも不明である。そして、その2日後の10月16日に、厚生労働省はサーバリックスを承認した。まるで、示し合わせたかの如き「できレース」である。
ところが、この提言をした日本産婦人科医会常務理事鈴木光明氏は、その後において、ＧＳＫの接種者向けの案内書（Cervarix Starter Kit）を監修することになり、そこには、ごく小さい字ながらも、「重い副反応として、まれに、アナフィラキシー様症状（血管浮腫・じんましん・呼吸困難など）があらわれることがあります。」と表記していることからすると、この記載は日本産婦人科医会の提言の「重篤な副作用なし」との記載と矛盾するのである。公益性・公共性を堅持すべき日本産婦人科医会の常務理事の要職にある者が、推奨の提言をした上でＧＳＫの旗振りをするに至った理由と経緯について、日本産婦人科医会とＧＳＫの関係者は、その詳細について国民に説明する責任があるはずである。
まだある。むしろ、次のことがサーバリックスには不妊化の危険があるとする決定的な証拠の一つであると言える。英国の医学誌ランセットの平成22年2月20日付け「ＨＰＶ vaccination: waiting for evidence of effectiveness」（ＨＰＶワクチン接種：有効性の証拠を待っている）との記事（注22）及び同年4月14日付け「現在進行形の"人体実験"である子宮頸癌ワクチン」という指摘（注23）もある上に、サーバリックスの不妊化の危険（流産の危険）を示す確かなデータも存在するからである。それは、サーバリックスに含まれているアジュバントが、女性の免疫に影響を与え、流産のリスクにつながるかどうかについての調査（14か国、15歳から25歳までの26000人規模）の結果において、全体としての流産のリスク比較が「11.5％（接種群）ｖｓ10.2％（非接種群）」であり、さらに、最後の接種から3か月以内の流産のリスク比較では「14.7％（接種群）ｖｓ 9.1％（非接種群）とする平成22年3月２日付け「Risk of miscarriage with bivalent vaccine against human papillomavirus (HPV) types 16 and 18: pooled analysis of two randomised controlled trials」という調査報告が存在するからである（注24）。
ただし、その「conclusion」（結論）の部分に、「There is no evidence overall for an association between HPV vaccination and risk of miscarriage.」、つまり、「これらは流産とサーバリックスとの全体的なエビデンス（証拠）ではない」とする趣旨が述べられているが、接種群と非接種群との比較において、接種群の流産比率が高いことは数値上は明らかであるので、未だ不妊化（流産）の危険性が払拭されて安全性が証明されたとは到底言えない。
つまり、「11.5％（接種群）ｖｓ10.2％（非接種群）」の比較は、臨床試験の規模（26000人）からして、決して誤差の範囲内のものであると評価される差異ではない。非接種群の12.7％増というのは大きい数値なのである。ましてや、最後の接種から3か月以内の流産のリスク比較において「14.7％（接種群）ｖｓ 9.1％（非接種群）」というのは、なんと61.5％増なのである。にもかかわらず、これが不妊危険のエビデンスではないとする結論には全く説得力がなく、納得できるものではない。
むしろ、最後の接種から3か月以内だけではなく、その後の長期にわたる追跡調査を当然に行わなければならないのに、これを調査したことや、その結果が発表された形跡がない。都合の悪いデータを公表せずにこれを推奨させる論文を発表させる、ＧＳＫの「ゴーストライティングプログラム」によるものであるとの疑いが濃厚である。
また、厚生労働省のホームページによると、平成22年2月26日から3月4日までに同省に寄せられた「国民の皆様の声」に、こんな意見があったことが掲載されている（注25）。
「子宮頸がんワクチンを闇雲に推奨するような報道が多い一方でHPVワクチン接種による不妊等の深刻な副作用が海外では多く報告されているにもかかわらずそういった側面での報道がないので厚生労働省はそういった真実を国民に知らしめるべきではないか。また、HPVワクチン接種について慎重に検討を進め、製薬会社の利益ではなく、国民の生命を守るための政策を打ち出してほしい。大臣に期待している。」
というものである。これに対し、厚生労働省の回答は、
「対応については検討中である旨説明の上、貴重な意見として拝聴いたしました。」
としているのであるが、どのような検討がなされて対応したのかが未だに不明である。安全が証明されたとして承認されたはずなのに、このような素朴で当然の意見を「貴重な意見」として拝聴しながら、いまさらその対応を検討するというのはどういうことなのか。もし、安全であるというのであれば、その理由を示して回答すれば足りたはずである。にもかかはらず、この「貴重な意見」の対応を検討するというのは、承認したことに何か問題があったということか。そして、その対応を検討中というのであれば、その後の事実調査によって真に安全性が証明され、国民に対する説明責任が尽くされて副作用があることを周知させる万全な政策が完全に実施されるまで、せめて公費助成による集団接種を一時中止させるべきなのに、これを全く放置していることこそが問題である。
そして、「サーバリックス」の問題以上に、さらに由々しい問題は、現在日本に承認申請中の米国メルク社（Merck & Co., Inc., NYSE:MRK) の子宮頚がん予防ワクチン「ガーダシル」（GARDASIL）の存在である。これについては、その危険性の大きさが「サーバリックス」の類ではない。えげつないものである。そのことは、インターネットなどで検索すればすぐに解ることである。このガーダシルにも、ポリソルベート８０（polysorbate80 Tween80）というアジュバントが添加されており、これもその副作用として、多くの死亡例や重いアナフィラキシーショックが起っており、そして不妊になると指摘されている（注26）。
また、先に指摘したアジュバントＭＦ－59にもポリソルベート80が含まれていたのである。また、国産のインフルエンザワクチンにも添加されているものがあり、日本脳炎ワクチンも含まれている。
このように、サーバリックスに限らず、これまでのインフルエンザワクチンなどの輸入ワクチンにもスクワレンなどが添加され、このようなワクチンをいろいろな感染症の予防の名の下で数種類のものを数多く繰り返し接種し続ければどうなるのか。
国民の健康志向を逆手にとって、これに便乗し、「ワクチンの国民総接種運動」の傾向がさらに助長されれば、スクワレン抗体などが徐々に蓄積強化され、国民の大多数が自己免疫疾患に陥り、その結果、不妊症、無精子症となって子孫を残せなくなって、我が民族が滅び行く危険が大きいのである。ボディーブローのようにだんだんとワクチンによる害毒が蓄積され、いくつかのワクチンの害毒が「合わせ技」として限界点を越えれば、自己免疫疾患や不妊症、無精子症という「時限爆弾」が炸裂する。ワクチン接種による断種化を加速させる一方で、不妊治療に取り組むという、薬屋と医者との共謀による「マッチポンプ医療」により医療費を増大させて不正な利益を獲得し続けるのである。これにより、「少子化」、そしてさらに「劣子化」の深更と、その先には民族消滅が待っている。静かなるジェノサイド、浸潤するホロコーストと言っても過言ではない。これは、致死量に至らない毒物を少しずつ投与して体内に残留させて遂には死に至るが如き、壮大なる「民族浄化」の罠である。
そもそも、ワクチン医療というのは、感染症の予防のために人工的に免疫を得させるためのものである。そのために、病原微生物又はその毒素液に適当な操作処理を加えて作った人工的な免疫抗原を体内に接種してその抗体を作る方法であるが、人間には、本来そのような免疫の機序があり、本来備わっている強い自己治癒力がある。精神的な効果でそれを高められれば、それ自体が治療であることに変わりはない。薬は、自己治癒力の「触媒」である。このようなことは、免疫学の世界的権威である安保徹新潟大学大学院医歯学総合研究科教授らの見識から学ぶことができる（注27）。
安保教授は、「ワクチンなんて歴史的に効いたためしはほとんどありません。弱めたウイルスを使ってワクチンを作っているわけで、本物の抗体ができないのです。今までにワクチンを打った人で、その後インフルエンザにかからずに済んだという例は1つもありません。」、「若い人は免疫力が高いのです。でも、様々な病気になるのは抗体がないからです。若い人たちがこの際、一気に新型インフルエンザにかかって抗体を作ってくれれば、ワクチンで作った抗体よりもずっと効果がある。しかもこっちはタダですよ。」と断言する（注28）。
これは正鵠を得ている。つまり、この意味は、仮に、ワクチンに全く効果がないというのではないとしても、その効果は極めて限定的で微弱なものであるということを医学界や薬学界は忘れてしまって、「ワクチン万能主義」に陥り、免疫力や自然治癒力を強化させるべき医療の「目的」とその一方法として考えられたワクチン医療という「手段」とを倒錯させている現代医学への警鐘なのである。
人間の体には、病原菌から自らの生体を守る免疫力があり、その80％は粘液や唾液中にある。ほとんどすべての病原菌は、目、鼻、口、性器などの粘膜を通して外部から侵入するものであるために、それが生体の基本的な免疫機序である本能となっている。つまり、病原菌などの毒や異物が、いきなり血液中に入り込むのは、蛇などに噛まれたり、深い傷を負ったりするときなど、極めてまれにしか起きないものであり、これに対しても止血作用や直接に侵入する異物に対する免疫作用などが働くが、あくまでもこれは異常な緊急事態として生体が本能的に認識しているのである。ワクチンも同じであり、生体の本能的認識としては、これが治療であると認識する理性的判断とは無関係（正反対）に、異常な緊急事態として反応し、血液中に抗体を作り出す。
しかし、死菌や死菌の一部の組成物を成分（抗原）とするワクチンが接種されたからといって、それは生きた病原菌自体ではないので、その抗体は本当の意味での抗体ではない。易しい模擬試験に合格したからと言って、難しい本試験に合格するとは限らない。つまり、これだけでは病原菌への抵抗力が向上したことにはならない。ましてや、そのような血液中の抗体がいくら増えたとしても、ほとんどすべての病原菌は、ワクチンのように直接に血液中に侵入するのではなく、粘膜を介して侵入してくるので、粘液中の免疫が活性化されなければ、病原菌への抵抗力が向上したことにはならない。粘膜から侵入し、それが血管の中に入って全身を回って感染して発病に至る機序からすると、第一次試験（粘膜）に合格せずに第二次試験（血液）に合格したからと言って、最終合格はしない。
しかも、ワクチン中には、水銀、アルミニウム、スクワレンなどの有害物質が含まれており、これらの有害物質の影響を受けることに変わりはないのである。
また、仮に、ワクチンそれ自体を否定しないとしても、その効用の限界性を充分認識することは勿論であるが、これに「混ぜ物」として入れるアジュバントの危険性を認識することも必要となってくる。そもそも、ワクチンは人工的に抗原を接種して、その抗体を作って予防効果を期待するものである。それなのに、抗原以外の「混ぜ物」を入れれば、それが当然に異物であることから、それを抗原としてこれに対応する抗体ができてしまうことになる。これは本来の免疫の目的からして余計なことであり、有害なことである。従って、アジュバントを入れることはワクチン開発においては「邪道」なのである。
ところが、ワクチン問題を語るときに、アジュバントが添加されることが当然であるかの如き論調がある。これは、欧米の論調の受け売りにすぎない。我が国のワクチン開発では、アジュバントを添加しないワクチンを作ることが不文律となっていたのは、そのような事情からである。アジュバントを添加することを前提としてワクチン開発をすれば、スクワレンなどの有害物質を混入することになるのは必至となる。
アジュバントの訳語として、「免疫賦活剤」とか「免疫増強剤」とか、あるいは「免疫助成剤」という用語を用いているが、このような訳語を使うこと自体がアジュバント添加を推進させる明らかな意図的情報操作である。増強させるのか減殺させるかは不明であり、ましてや副作用（副反応）の主たる原因であることの視点を全く隠蔽しているからである。
そして、アジュバントは、紛れもなく「混ぜ物」である。この混ぜ物をするために、本来的な成分である抗原の量を少なくできる。いわば「水増し」というか「油増し」（スクワレン）である。
現に、ＧＳＫによると、このような説明をしている。「アレパンリックス（パンデムリックスと同じ）は1回接種で新型インフルエンザＡ型（H1N1）に対して、有意に高い防御抗体を産生します。産生される防御抗体量は４倍多くの抗原量を必要とするアジュバント非添加ワクチンと比較して同一です。」と。抗原量を4分の1に抑えられるので、コストが低くなり、多くの利益が得られるためである。しかし、4分の1の抗原で、その4倍の抗体ができることはありえない。産生される抗体というのは、混ぜ物という異物に対するスクワレン抗体に過ぎないはずである。
